入院治療から通院治療へ変わりつつあるがん治療に則したがん保険

現在、2人に1人はがんに罹患し、3人に1人はがんで死亡すると言われています。

今やがんは日本人の国民病と言っても過言ではありません。

がんになると、高額な医療費がかかり、治療のために長期間仕事を休むことになってしまうため収入も減ってしまいます。

万一、がんになってしまった時の高額な医療費や収入減に備えて入っておきたいのががん保険です。

最近はがん治療も変わってきて、放射線治療や抗がん剤治療は通院治療で受けることが多くなりました。

内視鏡で切除できる初期のがんであれば、日帰り入院や1泊2日など短期間の入院ですむ場合もあり、入院期間も短くなってきています。

がん治療の自己負担額の平均は、胃がん約25万円、結腸がん約28万円、直腸がん約23万円、肺がん約13万円、乳がん約18万円かかります。

公的医療保険の高額療養費制度を利用すると、自己負担限度額があるため、一定額以上の費用は支払わなくてよくなりますが、保険が適応されない差額ベッド代や食費、抗がん剤治療の副作用による抜毛のためのカツラや帽子の費用は全額自己負担となります。

ほとんどのがん保険では初めてがんと診断された時に100万円程度の診断給付金が受け取れます。

通院、入院の有無を問わず、がんと診断された時点で支払われます。

診断給付金は使い方に制限はありませんので、治療費や抗がん剤の副作用による抜毛のためのカツラや帽子の費用、治療のため仕事を長期間休む場合の生活費など自由に使うことができます。

がんの再発や転移でも診断給付金がもらえる保険もあります。

また、通院で放射線治療や抗がん剤治療を受けると給付金を受け取れる保険もあります。

がん治療の先進医療とは、重粒子線治療や陽子線治療などです。

数百万円の高額な費用がかかり、公的医療保険が適応されないため全額自己負担です。

先進医療特約は月100円前後で入ることができるので、がん保険につけておくと、いざという時に助かります。

また、余命6か月と診断された時に支払われるリビングニーズ特約をつけておくと、生存中に死亡保険金を受け取ることができるので、緩和ケアの費用などにあてることができます。

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